売上が伴わず経費倒れの為、苦渋の思いでリストラを行いました。
事業のスリム化を行うとともに、圧縮できる経費は極力減らしました。

例えば、
１０の売上の時に２０の売上を目指して箱物なり機械を用意しました。
この時点で経費割合を７とした場合、残り３は設備資金の返済原資として
充てることができました。

しかし、後に取引先の３割が無くなることは想定していないため、
実質売上は目減りして７になっています。

リストラと経費圧縮を行っても売上目減り分には届かず、その後の運営は
返済のための売上状態が続きました。

そして、皮肉にも取引を辞退した最大手による業界再編によって、
小社と取引のあった中小取引先の業界撤退や吸収合併が雪崩のように起きて
更なる追い打ちをかけてきました。

最大手から手を引いて約２年後のことでした。